今日の記事では、母校の青学から単位をもって米国オレゴン大学へ編入学して卒業し、15年以上に渡って「サステナビリティ・ESG・気候変動」などに特化した専門翻訳会社を経営しながら再び青学（大学院）へ戻ってMBA（修士号）を取得した私・小山ケイが、本日付けの日経新聞にて掲載されていた記事にインスピレーションを得て書いていきます。
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＜もくじ＞
●＜サステナビリティ＞「2030年度の個人温暖化ガス排出量を2013年度比で６６％減」具体的な取り組みが開始、とのこと。（日経新聞より）
●小山ケイが考える、「個人の意思」とは。
このブログ「小山ケイ：Feel this precious moment」はいくつかのカテゴリーに分かれています。今日の記事は「サステナビリティ・持続可能性」」のカテゴリーで書きました。同じカテゴリーの過去記事は下からご覧になれます。
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●＜サステナビリティ＞「2030年度の個人温暖化効果ガス排出量 (GHG)を2013年度比で６６％減」具体的な取り組みが開始、とのこと。（日経新聞より）
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本日の日経新聞によると、本年度中に環境省が個人単位の二酸化炭素排出量を把握する実証事業に乗り出すそうです。
「温暖化ガス」とは私の上記の過去記事で書いたように、英語では“Greenhouse gas emissions.”
GHGと略されます。
同意を得た個人に「アプリ」で自身のGHG排出量を日々計測してもらう、とのこと。
計測方法はAI。
衣食住のすべての個人活動が対象で、その個人による削減結果もアプリで可視化される。
すごくおもしろそうですよね。
このブログで何度か触れているように、私がサステナビリティ（持続可能性）に関わり始めた約20年前から、「日本において削減の余地がある最大のものは『家庭のGHG排出量』」と言われていました。
★ゴミの削減
★電気使用量の削減
★省エネ家電の積極的な利用
1970年代にオイルショックを経験した日本は、「省エネ大国」と言っても過言ではないくらい、世界的にも省エネ仕様となっている。
これを、「ライフスタイルの転換（日経新聞より）」によって、さらに減らしてく、ということがようやく、本年度から実施されていくのだと言えるでしょう。
「事業」というのですからビジネス。
そして、この実証事業に参加する個人を募る窓口は（手を挙げた）行政。
この実験の効果を上げるための個人に対するインセンティブは、「削減結果によってポイント付与。それを買い物などに使えるようにする」。
日経新聞によると、「IT企業や小売関連の企業の手を借りる」そうで、官民によって個人のGHG排出量削減がいよいよ具体的に動き始めるのだとこの記事を読んで思いました。
「希望する個人」というところがいいですね。
押しつけや強制ではなく、「やってみたい」という個人が参加する。
自分の意志で。
「産業部門よりも既存技術で対応でいる余地が大きい（日経新聞より）」とはつまり、個人の意思によってGHGがいかようにも削減できるということだと私は理解しました。
●小山ケイが考える「個人の意思」とは。
★都市部で交通網が発達している場所では、移動はその個人・家庭が可能な場合は交通機関を使ってみる。
★こまめな消灯。
★省エネ仕様の家電利用。
★外出時はコンセントを抜く。
★ゴミの出し方を考えてみる。
★ゴミそのものの削減を考えてみる。
★シェア文化を生活の一部にしてみる（中高年以降の、シェア文化にあまりなじみのなかった世代はとくに）。
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